タヒチ観光局 CEO よりメッセージ

January 26, 2021 場所 体験

日頃タヒチの島々への旅行商品販売並びにプロモーションにご尽力賜り厚く御礼申し上げます。

2021年はまだ始まったばかりですが、すでに我々の目の前には新しい課題があります。2020年に私たちが学んだことは、かつてあたりまえであると思われていた働き方、適応力、行動指針について見直す事であり、それらは今もなお必要とされています。

タヒチ観光局は今回の危機を通じて多くを学ぶと共に、必要に応じて様々な対策を実践して参りました。2020年中には予算と行動計画を複数回見直し、海外オフィス機能の一部を変更し、需要が多く見込まれる市場の予算を拡充するなど、優先順位を変更しました。 多くのウェビナー開催やイベント、ワークショップのデジタル化を通じて国内のネットワークやメディアとの関係を維持し、国内外に向けた新たなコミュニケーション戦略を確立しました。

2021年タヒチ観光局は、タヒチ旅行時に利用可能な航空ルートに応じた旅行者動向、出入国時に旅行者に課せられる義務、域内における良好な健康環境の維持等の案件に対して素早く柔軟に対応して参ります。

私たちの優先事項は市場を取り戻すことであり、まずは現在直行便でアクセス可能な米国とフランス市場に焦点をあてた、ローシーズンのプロモーションを既に開始しています。また他のすべての市場、特にアジア市場の再開を注視し、エアタヒチヌイと共に目標とする6月の日本路線再開に向けマーケットを活性化して参ります。我々の目的を達成するためにチーム一丸となり、タヒチの島々を競合するデスティネーションよりもさらに魅力的なものとしていく必要があると認識しています。

また、2020年の予約の多くが今年へと延期された為、2021年4~5月期の予約は堅調で、ハイシーズンに向け順調に推移している事を良いニュースのひとつとしてお伝えしたいと思います。

私たちはこの危機を逆手に取り、タヒチの島々は多くの都市から離れた場所にあるというかつての弱点とも言うべき事実を、逆に資産として有効化したいと考えています。タヒチの島々は「世界の果てに保全された、マスツーリズムと対極にある場所」であり、旅人が愛する人と共にゆっくりと時間を掛けて過ごし、大いなる自然の中で必要なものとのみつながる理想的な「スローツーリズム」を体現する旅の目的地であると。事実、旅行者の多くはタヒチ島から更に離島へと旅し、戸建てのバンガローやクルーズ船に滞在し、快適な屋外環境で長く過ごすという「究極のソーシャル・ディスタンス」を体験できるのです。

今後、グローバル・オフィスはマーケットに応じて合理化・最適化していく予定です。新しいオンライン・トレーニング・プログラムを活用し、より多くの現地視察旅行を実施するなど、旅行業界関係者の皆様の知識向上にも力を入れて参ります。旅行会社各社様、航空会社、クルーズ社とも更に連携を深め、販売促進を目的としたキャンペーンにも積極的に参加したいと考えています。また私たちは、タヒチの島々の多様性、様々なタイプの宿泊施設、数多くあるアクティビティー等についても紹介して参ります。

国内向けには、タヒチ域内におけるローカルツーリズムの開発がコロナ渦において新たなステージを迎えたことを受け、長きに渡り実施されてきた国内ツーリズム・フェアを越えた取り組みを行って参ります。パペーテの海岸沿いにある新しいビジターズ・ビューロー、ファレ・マニヒニでは、海外からのお客様のみならず、域内の旅行者に対してもサービスの提供を行って参ります。年内に新たなビジターズ・ビューローのウェブサイトがローンチされ、既に域内を旅行中のツーリストが「タビナカ」で様々な最新情報を得る事ができるようになります。最後に、タヒチの住民すべてが観光の発展に関与する事を目的として設定される5カ年計画の観光戦略「Fāri’iraa Manihini 2025」の開始により、住民の観光に対する意識の更なる高まりが期待されています。

最後になりますが、タヒチ観光局は皆様とともに歩み、現在の良好な関係を継続していきたいと考えています。またCovid-19情報を集約したダッシュボード等のツールを維持し、現在のタヒチの島々での滞在に関連するすべての情報を一元化することにより、衛生環境等の最新の情報をグローバルにリアルタイムで共有して参ります。また、年末に向けて旅行業界専用の新しいウェブサイトも立ち上げる予定となっています。

タヒチ観光局チーム全体を代表し、親愛なるパートナーの皆様の2021年のご多幸をお祈りしております。「健康」「連帯」「回復」と共に、私たちの観光産業が美しい色を取り戻すことができますように。

今後とも一層のご愛顧を賜りますよう、よろしくお願い申し上げます。

ジャン=マーク・モスラン
タヒチ観光局 CEO